「ホルモンバランスの乱れ」を女特有の病みたいに振りかざす奴らが糞すぎる
そもそもあらゆる人間の感情はホルモンの分泌で生じるんだから、ホルモンの偏りなんて男女問わず大抵の人間で365日起こっている事なんよ
こんなクソ適当な女のご都合ワードを広めた医学・薬学界とメディア責任取れよマジで
「本来的なフェミニズム」を過大評価しすぎだとこの手の意見を読んで毎回思う。
現代フェミがイカれ過ぎてて霞んでしまうが、昔のフェミニズムだってやってる事は他人がお膳立てした椅子に座らせろと横暴振り撒いてただけ。本質的には何も変わらない。現代フェミは確実に過去フェミの延長上にある。
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もはや誰もが知っていた事ではあるけど、「『下駄を履いていた』のは女の方で、『ガラスの天井』があったのは男の方だった」というのがここまで綺麗に示されるのは凄いと思う。いっそ芸術的ですらある。丁度2倍というのがまたいい味出してる。
これさ、批判するなら「そもそも男女や服装問わず一般人をズームするな」って論理じゃないと筋が通らなくないか？
女の脚だからNGとか言うなら、そもそも公に見せるべきでないものを曝け出してる女側に問題があるんじゃないか？
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これ国民民主目線、マジで理不尽な話だからな。
当時プライバシーに配慮してひっそり公認取り消ししてくれてたのに、本人が適当な説明して薪をくべてたんだよ。
自〇したから可哀想、誰か悪人がいるはず、みたいな幼稚な価値観の奴が多すぎる。これに関しては何から何まで本人が招いた結果だ。
【週刊文春の記事について、事実関係を説明します】
週刊文春電子版に、我が党が過去の選挙で公認していた方が、公認取り消しを理由に亡くなられたとの趣旨の記事が掲載されました。
過去、我が党に一度はご縁のあった方が亡くなられたことはとても残念で、私たちも辛い気持ちでおります。改めて、心から御冥福をお祈り申し上げます。
ただし、今回の週刊文春電子版の記事には重大な事実誤認に加え、印象操作ともとれる記述があります。
当時、我が党がこの方の公認を取り消した理由は、この方がITコンサル企業に勤務されていた際、ある疾患で休業し傷病手当を受給していたにもかかわらず、ラウンジで勤務して報酬を受け取っていた事実が判明したためです。
当然ながら、この行為は健康保険法違反となる恐れがあります。よって、公認を取り消した次第です。
法令違反の疑いが濃厚であるにもかかわらず、それを黙認し公認を続けることはできません。当時の判断はやむを得ないものであり、他に選択肢はなかったと考えます。仮にそのまま出馬し当選した場合でも、このようなことが明らかになっては議員を続けることはできなかったでしょう。
党としては当時、こうした公認取り消しの経緯を「法令違反の疑いがあるため」と説明しておりました。
その後、弁護士を入れてこの経緯を改めて調査し、今回の記事にコメントされたお父様に対しても、調査報告書をお渡しするなど可能な限り誠実に対応させていただきました。
故人の名誉を考え、これまでこうした事実をあえて公表せずにおりましたが、今回このような経緯を説明せざるを得なくなってしまったことは誠に遺憾です。
週刊文春は、こうした経緯や事実を正確に取材すべきですし、そもそも故人の名誉のことを考えると記事にすべきだったのか否かを含め慎重に考慮すべきだったと思います。裏付けも不十分であり、印象操作のような記事になっていることに憤りを禁じえません。
事実に基づかない報道や憶測に基づく報道によって、人権が侵害されたり、人の命が奪われてしまうようなことはあってはならないと考えます。
こいつの子供を今すぐに保護した方がいい
気に入らない事があったときに「恩がなければ手が出る」なら、こいつは遅かれ早かれ間違いなく子供に暴力を振るう
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日本人女さん、「泣けば赦される」という学習をあまりにも強く刷り込まれすぎてないか
さすがに女子の育て方や義務教育の方向性を全体的に改めた方がいいんとちゃいますの？社会進出したいんやろ？
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「正義棒で他人をリンチにしてたら訴えられました🥺お金ください🥺」
で伝わります
【重大告知】
現在、セクハラ認定された有名大学教員の実名を公表したことで投稿の削除と約2000万円の損害賠償請求を受け、民事訴訟の被告となっています。
とはいえ、すでに年単位で争っており裁判はもうまもなく結果がでます。
「なぜ今になって公表するのか」と思われるかもしれません。
理由があります。
裁判中なので詳細は伏せますが、弁護士による事前確認を経た上で可能な範囲を説明します。
まず、どのような経緯で訴えられるに至ったのかを簡単に説明します 。
【経緯】
・とある有名大学教員によるセクハラ事案が発生
・報道されたものの、大学側の処分は極めて軽微
・同大学では過去にも類似事案が複数発生
・それにもかかわらず氏名は公表されず
・その後、「教員はこの人物だ」というDMが複数届く
・公式情報を照合した結果、特定は容易な状態にあった
・大学側を批判し、当アカウントで実名を公表
以上が大まかな内容です。
当初は、「セクハラで処分されたのが自分だという証拠はあるのか」という争点になると予想していました。
しかし、相手方は「セクハラで処分を受けたのは事実」であると認めています。
この訴訟は、「処分は事実だが、誤った事実とともに実名が公表されており、名誉毀損にあたる」という争いになっています。
こちらは、投稿は真実であり公正な論評であるため名誉毀損は成立しないと争っています。
私はこのアカウントで、実名報道の重要性を繰り返し発信してきました。
性犯罪やセクハラは、他の不法行為とは異なる性質を持ちます。
被害者に対する処罰感情や蔑視が根強く、被害を受けても声を上げにくい構造があります。
さらに「被害は自衛不足の結果」として、被害者の落ち度が問われがちです。 ここで求められる「自衛」とは、人生の自由制限と引き換えです。
多くの女性は何らかの自衛をしています。しかし、自衛を重ねるほど生活は制限され、それでも被害を防ぎきれない。
結果として、被害者の行動範囲だけが縮小し、加害者にとっては都合のよい環境が維持されます。
「被害側が制限を受ける自衛」で得られる効果は局所的なもので、結果としては性犯罪やセクハラの拡大に繋がるのです。
自衛の負担を「被害者から加害者へ」の社会構造へ転換する必要があります。
その前提として、加害行為が認定された人物の情報にアクセスできる環境が不可欠であり、特に社会的地位を有する者については周知の必要性が高いと考えています。
だからこそ、大学という社会の模範であるべき高等教育機関が、重大なセクハラ事案を繰り返し発生させながら加害者を公表しない姿勢は、社会全体の安全と透明性という公益を損なう重大な責任放棄として非難されるべきです。
この信念に基づき、セクハラで処分された大学教員の実名を公表した今回の投稿に違法性がないことを明らかにするために争っています。
しかし、個人で抱えるには限界があります。
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